実家で暮らすことになり、「同居家族が増えれば入居前にリノベーションがしたい」と考える方もいるでしょう。
また、「2棟ある住宅を繋げたい」など、リノベーションならば、このような希望や要望にも対応可能です。
ここでは、リノベーションだから可能になる「増改築」について紹介します。
あれこれ気になることがあれば、ぜひ参考にしてみてください。
増改築について
住宅を改造することを「増改築」と言います。
リフォームではその域までの施工は難しく、一般的に増改築はリノベーションの域で可能になります。
ただ、「増築」と「改築」には少し違いもあるので紹介しておきます。
増築
住宅の「床面積」を増やすことです。骨組や構造からつくり直すリノベーションから、敷地内に新しい住宅を建てたり、平屋住宅から2階建て住宅にリノベーションするのも増築になります。
改築
増築と違い、用途や規模、構造を著しく変えない施工です。床面積を変えず、間取り変更などが一例です。
先に紹介したように、同居家族が増えるのなら増築リノベーションができます。2棟ある住宅を繋げるのも増築です。壁を取っ払って部屋を広くする内装リノベーションは改築です。
増改築リノベーションは、目的によって必要な施工が異なることを覚えておきましょう。
増改築の種類について
ひと口に増改築といっても、実はさまざまな種類があります。
差しかけ増築
部屋を増やしたいときに使われる方法です。既存住宅にそのまま差しかけます。これにより、解体する部分も少なくて済むので、リノベーション費用も抑えることができます。
取り壊し改築
部屋を広くしたいときに使われる方法です。多くの場合は隣り合う壁を取り壊すので、内装改築工事になります。
おかぐら増築
平屋住宅に2階を増築する方法です。屋根を撤去して増築しますが、その際には補強が必要となります。
増改築リノベーションの注意点
増改築リノベーションを考えていても、さまざまな制限があったり、思う通りに進まないこともあります。ここではリノベーションの注意点についてご紹介します。
既存住宅の構造によって増改築ができない
既存住宅によっては、壁や屋根の取り壊しができずにリノベーション工事に制限が生じる場合もあります。
しかし、壁を壊すことができなくとも、代替案についてリノベーション会社が提示してくれるので、まずは現地調査をしてもらい相談すると良いでしょう。
確認申請が必要になる
増改築リノベーションについては、建築基準法をはじめ、地域の条例といった法令制限を受けるケースもあります。
例えば、床面積がどれくらい増える増改築になるのかによって、自治体や建築確認検査機関への「建築確認申請書」の提出が必要です。
そのため、増改築リノベーションが法律などにふれていないかどうか、リノベーション会社に問い合わせたうえで、計画を進めることをおすすめします。
大手会社について
実際、信頼を寄せる大手会社にリノベーションを依頼する方も多いです。しかし、リノベーション工事をするのは下請け会社であることも多いです。その下請け会社を依頼側は選定できません。
そのため、リフォーム・リノベーションに特化しており、一貫して施工できる地域密着型の会社に相談しましょう。
木造住宅ならば、その構造を理解している業者を選ぶこともポイントです。
増改築リノベーションでは、住宅の構造に影響することもあります。そのため、耐震性能のことを考えることも必要です。木造住宅の構造を理解し、経験多い業者を選ぶことは安心感に繋がります。
リノベーションが始まってからは、施工内容の変更も難しくなります。大手会社だからではなく、専門分野として得意にしているかを見極めましょう。
おわりに
増改築のみならず、部屋を減らすという減築リフォームも行えます。こちらも同じく基本情報を踏まえれば、ライフスタイルに適した減築が可能です。どちらにしてもまずは業者に相談してみましょう。
